eSIMとは？SIMカードとの違いや海外利用、最新の転送機能まで解説
- 北島コウ
- 10 分前
- 読了時間: 6分
SIMカードはスマートフォン利用に欠かせない存在ですが、最近は物理SIMに代わって「eSIM」が急速に普及しています。
eSIMを活用すれば海外旅行や出張時の通信環境をより便利に構築できる一方、新たなセキュリティリスクも生まれています。
今回は、SIMカードの役割からeSIMの仕組み、海外利用のポイント、最新のeSIMクイック転送機能まで分かりやすく解説します。
皆さん、こんにちは。
通信事業者とスマートフォンなどの利用契約をする際に必要なSIM（シム）。
従来のICカードチップ型の、いわゆる「物理SIM」に対して、最近は「eSIM」と言われるものが増えてきました。
SIMについては以前のニュースレター記事で、大規模通信障害時の副回線サービスの中で触れたことがありますが、今回は改めて、このSIMやeSIMの役割や最近の進化について解説したいと思います。
◇過去の記事「JAPANローミングとは？無料で使える非常時通信の仕組みと注意点を解説」（2026/3/31）
◇過去の記事「通信サービス障害への備えは？」（2023/4/3）
eSIMとは？SIMカードの役割と仕組み
SIMは通信事業者が発行するものです。
SIMの中には、IMSIと呼ばれる契約者識別番号（「イムシ」と呼んでいます）など、契約者を証明する情報が入っており、これにより電話番号や料金プランなど、通信事業者側が管理している情報と紐付けられています。
従来の物理SIMの場合、スマートフォンを機種変更したらSIMをスロットから抜き出して挿し換え、また通信事業者を乗り換えたら、新しい通信事業者から発行されたSIMを挿すことでサービスを開通させていました。
eSIMとは、スマートフォン内に内蔵されたeSIMチップに契約者プロファイルをダウンロードする、ソフトウェアSIMの仕組みを言います。
現在普及しているスマートフォンは、物理SIMとeSIMの両方に対応し、メインは物理SIMとしながらもeSIMを複数併用できるようになっているものが多いと思います。
ただ今後は、物理SIMはだんだんと廃止され、eSIMのみに対応する機種が増えていくものと予想され、例えばiPhoneの米国向けモデルでは、2022年発売のiPhone14からすでに物理SIMスロットを廃止しているそうです。
海外旅行・出張で活躍するデュアルSIM運用
そもそもなぜ複数のSIMを持つ必要があるのか？
その効果が一番実感できるのは、海外旅行や海外出張のときではないでしょうか。
その国の通信事業者に対応したeSIMが販売されており、1日当たり容量×日数で数百～数千円など、様々なパッケージが提供されています。
以前だと、例えば「イモトのWiFi」のような、海外用Wi-Fiルータをレンタルして持っていくことが多かったかもしれませんが、機体が重たかったり、Wi-Fi接続に時間がかかったりと、いろいろ不便もありました（家族や友人と共用して使えるといったメリットもありましたが）。
海外用eSIMが使えるようになったことで、海外でのスマートフォン利用は劇的に便利になったと思います。
旅行や出張のスケジュールが決まったら、あらかじめ利用するeSIMのパッケージを決めて契約し、スマートフォンにプロファイルをダウンロードしておきます。
多くのeSIMサービスでは、その時点では利用期間はスタートせず、現地に着いた後に現地用のeSIMを有効化（アクティベート）した時点から、現地の通信サービスが利用できるようになり、料金が発生します（サービスによって異なりますので、個別に確認が必要です）。
国内通信事業者も、海外で使えるローミングサービスを提供していますので、どれがおトクかはよく比較していただきたいと思います。
海外でeSIMを使う際に注意すべきなのは、音声・SMS通信との使い分けです。
多くのスマートフォンでは、音声・SMSとデータ通信とを別々のSIMで有効化できるようになっています。
SMS本人認証が必要な場合などのため、音声・SMSは国内通信事業者のSIMを有効にし、データ通信はeSIMを有効化するといった使い分け設定が可能です。
この設定を誤ると、例えばデータ通信に国内通信事業者の海外ローミングが適用され、高額な料金となる場合がありますので、注意しましょう。
昔から海外では、音声通話はこちらの通信事業者、データ通信はこちらの事業者と、複数のサービスを併用するために物理SIMスロットを2つ備えたスマートフォンなどが普及していましたが、eSIMになって機体の構造的にもシンプル化されたと言えます。
eSIMクイック転送とSIMスワップ詐欺への備え
今後、物理SIMスロットが廃止されていくことにより、スマートフォンの機体内部のスペースがさらに確保できるのでバッテリーを大容量化できる、またスロット開口部が減ることにより防水性が向上するなどのメリットが期待できます。
物理SIMスロットの無いスマートフォンに機種変更した際には、通信事業者のマイページにログインしてQRコードを発行し、新しいスマートフォンでそれを読み取ってeSIMのプロファイルをダウンロードします。
また元のスマートフォンと新しいスマートフォンがともにeSIMの場合は、スマートフォン端末同士を近づけるだけで、eSIMプロファイルを移し換えられる場合があります。
これを「eSIMクイック転送」と言い、現状ではスマートフォン機種および通信事業者が対応していることが条件になりますが、au（KDDI）では、iOS、AndroidといったOSの垣根を越えて直接移行を実現する「クロスプラットフォーム転送」を実現しています。
◇ケータイWatch「KDDIが『iPhoneとAndroidでeSIM転送』国内初導入、auとUQで」（2026/2/18）
どんどん便利になっていく一方で、アカウントを乗っ取って別端末用のeSIMを再発行させ、銀行や証券口座に不正アクセスするなどの、いわゆる「SIMスワップ詐欺」と呼ばれるサイバー犯罪が広がりつつあります。
先ほど述べたように通信事業者のマイページに不正ログインできれば、QRコードを発行して、eSIMを移し替えることができてしまうわけです。
利便性と引き換えにこうしたリスクも高まっていますので、通信事業者のマイページへのアカウントについては、最重要情報として生体認証やオーセンティケーター認証なども用いて、しっかり守る必要があります。
いかがでしたでしょうか。
ますます進化していくスマートフォンの機能や通信サービスを、中小企業様のビジネスにも活用していくことが重要です。
もし社内に詳しい人がいなくてお困りであれば、ぜひ「社外DX担当部長」の活用をご検討いただければと思います。
◇過去の記事「中小企業DXは人材不足で進まない？社外DX担当部長という選択肢」（2024/6/11）
では、今回はこの辺で。
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